日経平均が年初来の高値24000円付近まで上昇してきました。

日経平均の史上高値は1989年12月29日の終値 38,915.87円です。

24000円が1.6倍にならないとこの高値まで到達しません。

このバブル期の日経平均の高値の話になると、はるか遠いところにあるなあ、と思ってしまいます。

でも本当にそうなのでしょうか。

日経平均を1989年12月29日に買って、ずっと持ち続けていたらどうなっているか

1898年12月29日に日経平均を買っていた場合、今どうなっているでしょうか?

2018年9月28日現在の日経平均の価格は24000円付近なので、約40%の評価損になっています。

日経平均の価格が24000円なので、日経平均が今の価格の1.6倍にならないと評価損はなくなりません

しかし1989年から約29年の間、実際には配当が支払われていることを忘れてはいけません

この配当を考慮に入れると、どのくらい損は埋まっているのでしょうか。

日経平均トータルリターン指数について

この配当も含めた実際の経済的な損益を表す指数が用意されています。

日経新聞社が公表している日経トータルリターン指数です。

以前にもブログの記事にしています。

日経平均トータルリターンインデックスも見てみよう

2017.09.27

これは配当があるたびに、その配当を再投資したと仮定して、日経平均を持っていた投資家がどれだけの利益を得られていたか、という指数になります。

計算方法の詳細はこちらの日経新聞社のサイトでチェック

この指数をみることで、株式の長期投資として日経平均を持っていた投資家がどのようなリターンになっているかがわかります

配当を再投資するタイプの日経平均型の投資信託がちょうどこのようなリターンになっているはずです。

(ただし税金、手数料、信託報酬等は除く)

正確に言えば配当には約20%の税金がかかっているので、もう少しリターンは減少します。

現在の日経トータルリターン指数の価格や最高値は?

日経平均の価格では、今の価格の1.6倍にならないと最高値を更新できませんが、日経トータルリターン指数ではどうなっているでしょうか。

日経トータルリターン指数は2018年9月27日の時点で、37,661.84となっています。

ちなみに2018年9月27日の日経平均の終値が23,796.74円です。

ここで日経トータルリターン指数の高値について知りたいのですが、公表されている数字は2008年以降のものだけです。

それ以前の数値などは、無料ではなく有料の販売になるようです。

また個人投資家が買うということは日経新聞社も想定していないでしょうし、自分も興味だけで買う、ということはありません。

ということで過去の日経トータルリターン指数の数字がだいたいですが、わかるものを日経新聞社のサイトから見つけてきました

日経トータルリターン指数の過去の動きについてはこちらでチェック

これを見ると過去の最高値は43000付近だったことがわかります。

現在の価格が37,661.84なので、最高値まではあと15%程度ということがわかります。

日経平均でみた時のあと60%ととは大きな違いです。

日経平均で15%の上昇というと3500円程度の上昇になります。

ですから日経平均が27500円くらいまで上昇すると、日経トータルリターン指数はバブル期の最高値を更新する可能性があるわけです。

ちょっと意外な感じがありませんか?

89年の高値の後の90年代に、日経平均型投信(配当再投資型)を買ってそのまま持っていたら、手数料や信託報酬等を除いても儲かっている可能性が高いわけです。

もちろん効率は悪いのかもしれませんが。

長期投資の中で配当が意外な効果を産んでいる、という感じです。

(おまけ) 一応配当の税金も考慮すると・・・

日経トータル・リターン・ネット・インデックスという名前で税金を考慮に入れた数値も日経新聞社は計算しているようですが、残念ながら数値を見つけることができませんでした。

そこでざっくりとですが、自分で計算してみます。

1989年の最高値で見ると、日経平均は約39000円、日経トータル・リターン指数は43000円と約4000円の差がありました。

2018年9月27日の時点での差は、日経トータル・リターン指数の37,661.84から日経平均の23,796.74円を引いて、13,892.10円となっています。

1989年の最高値から約10,000円分の配当が支払われていた、ということになります。

この間、一時税率が10%となったこともありますが、ざっくりとそのうちの2000円程度は税金でなくなっていることになります。

ですから税金を考慮に入れると、日経トータル・リターン指数から5%程度割り引いた辺りが実際に投信などに投資してバイ・アンド・ホールドしていた場合の数字になるということになります。

ところでテクニカル分析って何?

昨年(2017年)の秋の日本株の上昇では、日経平均が高値を更新するたびに、◯年ぶりの高値、◯十年ぶりの高値、などの言葉が踊っていました。

しかし本当にそれは意味のあることなのでしょうか?

実際は日経トータルリターン指数を見た場合、すでに高値を越えていた可能性が高いからです。

ただ僕自身はトレードにおいては意味はある、と思っています。

なぜなら「みんなが注目している数字」という意味があるからです。

みんなが注目している数字の付近では、やはり売り手も買い手もその数字を意識してのトレードになります

テクニカル分析がマーケット心理を表すということであれば、「みんなが注目している数字」はある意味一番重要なポイントになります。

僕自身は細かいテクニカル分析はあまりやりません。

ただ大きな節目だけは見るようにしています。

大きな節目というのは、1000円単位のキリの良い数字、過去の高値や安値です。

移動平均などはチャートについている場合はみますが、自分から計算してみたりはほとんどしません。

チャートにデフォルトでついている移動平均線しかみないので、だいたいは20日とか25日、30日、40日、・・・と言った普通の数字です。

デフォルトでついている移動平均線が一番価値があると思っています。

「みんなが見ている数字」だからです。

みんなが同じように見ているから、その水準まで下げて来たら買いを入れる人が多くなるし、その水準まで上げてきたら売りが出てくるわけです。

僕自身のマーケットに関する考え方はそういったものなので、特殊なテクニカル指標をこねくり回して作ろうなどということは、ほぼ考えることはありません。

一番使うのは過去の高値や安値を意識する水平線です。

ですから過去の高値や安値についての意味をしっかりと考えておく必要があると思っています。

過去の高値、安値は注目するが、こだわらない

僕のスタンスは、過去の高値、安値は注目するがこだわらない、ということです。

その数字がみんなに注目されている間はトレードで利用するが、それ以上の意味を見出したりしません

幻のSQ値も同じようなものです。

理論的に考えると、過去の高値、安値、幻のSQ値などには、特に配当落ちをまたぐとほぼ意味はありません。

でもみんながそれをトレードに利用しているのであれば、トレーダーとしてはそれを利用しないわけにはいきません。

ですからすごく注目はしています。

しかしいったんそこを離れたら、それ以上その数字にこだわるのは意味がない、と考えるように意識しています。

そうしないとその数字に引きづられて、ロスカットすべきなのにショートを引っ張ってみたり、ロングをずるずるとキープしたりするからです。

配当落ち日に日経平均は24000円を突破

2018年9月は配当落ち日に日経平均は24000円を突破し、直近の高値を越えました。

でも配当落ちの影響のない先物を見ると、高値更新は24000円よりはるか手前です。

こういったところも本当は考えなくてはいけないのではないか、と思いますが、多くの評論家やテクニカルの解説者はあまりこういったことは話しません。

本当は配当落ちの影響を考えないといろいろな戦略の過去のシミュレーションも変わってくるはずです。

例えば同じ移動平均からの乖離でシミュレーションを行っても、先物のつなぎ足を使ったときと日経平均そのものを使ったときでは違ってくるはずです。

個別株でも同様のことはおこるはずです。

過去のシミュレーションをする場合には、そういったことも考慮に入れるべきだと考えています。

当面の日経平均の目標値は27500円

2018年9月現在ですが、自分は日本株には強気でいます。

もちろんグローバルに見るといろいろな懸念材料もあります

ですから一過性の下落もあると考えていますが、結局株価は上昇していくのではないか、と考えています。

その時に目標株価として考えているのは27500円という、日経トータルリターン指数での高値付近です。

もちろん日経トータルリターン指数ですので、配当があるたびに目標は変わっていきます

日経平均には年間で400円程度の配当があるので、日経平均が動かなくても日経トータルリターン指数に近づいていきます

あと15%程度の上昇なので、2018年の年末にはもしかすると、日経トータルリターン指数が最高値更新、という記事が日経新聞のマーケット欄に出る可能性もあると考えています。


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